AP Images for NHK WORLD TV
"隠れブラック企業"とは、見かけ上は働く人間に優しい法令遵守の組織に見せかけながら、実際には働く人間を使い捨てにするブラック企業である実態がある会社を指す。
水島 宏明
法政大学教授・元日本テレビ「NNNドキュメント」ディレクター
木村奈緒
「私だって、沖縄に基地を押し付けたくないんですよ」そう思っていながら、それをやめられないのだとしたら、私はあの機動隊員と何が違うのだろうか。
BartekSzewczyk via Getty Images
自主的なチャレンジが重んじられているヤフー。社員・元社員の口コミからは、仕事にやりがいを感じている方が多いことが伺えます。
玉木雄一郎
結局は、絵にかいたような強行採決となった、TPP関連法案の採決…
Malcolm P Chapman via Getty Images
これだけ、矛盾する苦しい世界で、それでも大人がまっすぐに理想を、尊厳を持っていないなら、子供たちは一体どこを向いて生きていけばいいのだろう。
Reuters Staff / Reuters
閉じた世界にいる人たちの団結力は強い。けれどもそんな彼らを閉じた世界の外側から見ると、どこか普通じゃないのだ。
飯村和彦
テレビディレクター(報道番組)/ ドキュメンタリスト
nito100 via Getty Images
古着が好きで、もっと言うとファッション全てが好きで、通っていた広島の大学を中退し上京したのが5年前。
田村遼佑
ONCE UPON A TIME owner
mr.jerry via Getty Images
育休期間を延長することばかりをクローズアップしているが、果たして育休延長は政策的に正しいのであろうか。
吉田大樹
労働・子育てジャーナリスト、元内閣府「子ども・子育て会議」委員、厚生労働省「イクメンプロジェクト推進チーム」メンバー
Mihoko Goto
切れた電線が電柱にぶら下がっている。途中通り過ぎる集落という集落すべてに被害がすぐに見て取れる。まるで津波の後のようだ。
CHARLES ATIKI LOMODONG via Getty Images
現在議論の的となっている南スーダンのPKOも、まさに矛盾のただ中にある。
Darren McCollester via Getty Images
米大統領選の投開票日目前に、共和党候補のトランプ氏が経営するハワイ・ホノルルの「トランプ・インターナショナル・ホテル・ワイキキ・ビーチ・ウォーク」を見に行った。
中野渉
ハフィントンポスト日本版ニュースエディター
若林親正
留学を考えている者は、米国>英国>日本(オーストラリア)という順番に留学先を選ぶ傾向があった。日本に留学する目的はなんでしょうか。
若林親正
一般社団法人日本国際化推進協会リサーチャー
西口洋平
仕事に復帰してしばらくは、食事に気をつけることを、徹底していたら、「ステージ4のがん」という深刻な病気とは裏腹に、体は軽いし、仕事もできる。
西口洋平
キャンサーペアレンツ起案者、エン・ジャパン株式会社人財戦略室所属
Toby Melville / Reuters
UBER(米国発配車サービス)は日本ではまだあまり発展していないようですが、その対極にあるのが、アフリカ大陸での急成長ぶりです。
POOL New / Reuters
比較の対象が適切でないと、誤った判断を導くことになる。
おときた駿
「担当する児童福祉司(≒児童相談所のスタッフ)によって、子どもの待遇や、ときに運命までも変わる」と言いますが...
文京区 平成28年度全国学力・学習状況調査結果及び平成28年度文京区学習内容定着状況調査結果より
先生の何気ない言動が、子どもの心理に大きな影響を与えることの危険性を強く再認識する必要があると思います。
Edgard Garrido / Reuters
朴槿恵(パク・クネ)政権と韓国映画界の「悪縁」は深い。
金成玟
北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院准教授(メディア文化研究)
猪野元健
熊本市動植物園は、熊本地震から半年以上過ぎた今も休園しています。お客さんがいない動物園で、職員は動物に寄り添って飼育を続けています。
Kim Hong-Ji / Reuters
最後の幻想が壊れた。金などには関心がなさそうだった大統領が、財閥から資金を集めていた。家族はいないものと思っていたが、家族同然の、いや家族以上の人々が存在した。
김종엽
キム・ジョンヨプ 社会学者 韓信大学社会学科教授
Dimitri Otis via Getty Images
ピルの服用率は、わずか1%。女医や看護師でも、多くは服用していない。
上昌広
特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所 理事長
駒崎弘樹
2週間に1人、遺棄されたり虐待されて命を落とす赤ちゃんを、一人でも多く救いたい。そんな思いから始めていきました。
駒崎弘樹
認定NPO法人フローレンス代表理事、一般財団法人日本病児保育協会理事長、NPO法人全国小規模保育協議会理事長
石井直子
過去の事例から見て、被災地では、これからも長い間余震が続く可能性や、大きな地震がさらに起こる可能性が、残念ながら否めないとのことです。
石井直子
イタリア、ペルージャ在住の日本語教師、通訳、翻訳、ブロガー。外国語としてのイタリア語教育専門家。