HR Tech プライバシーセンター
はじめに
HR Tech プライバシーセンターへようこそ!
HR Tech プライバシーセンターは、オンラインで求人検索および採用活動の支援を行う、さまざまなアフィリエイトサイトとブランド (以下「弊社サイト」) のプライバシープラットフォームです。これらのブランドはリクルートホールディングスのグループ企業です。
HR Tech プライバシーセンターは、弊社のプライバシー価値と個人情報の共有方法をユーザーに知っていただくために開設されました。
個人情報は以下のような目的で共有されます。
- より多くの求職者を、より多くの求人案件や採用企業と結びつけ、求人検索と採用活動の効率を高める
- ユーザーへのサービスを改善する
- ユーザーのセキュリティ向上を促進する
求職者の方も、採用企業の方も、このような情報共有のメリットの詳細はこちらで、また、よくある質問の回答はこちらでご確認いただけます。
HR Tech プライバシーセンターの開設により、サイトの個人情報の共有方法が変更されることはありません。このような情報共有は、ご利用された特定のサイトのプライバシー規約および Cookie ポリシーに準拠します。特定のサイトに関する個別の質問がおありの際は、当該サイトのヘルプセンターを閲覧することをお勧めいたします。
弊社のプライバシー価値
弊社はユーザーのプライバシーを尊重しています。
また、求人検索支援に関して求職者から寄せられる信頼と、優秀な候補者の獲得を支援することに関して採用企業から寄せられる信頼を重く受け止めています。このような信頼を守るため、Indeed は個人情報の保護に多くのリソースを投じ、常にプライバシー価値を指針としています。
具体的な取り組みとして、
- 世界中のすべてのユーザーに対して、広範囲のプライバシーの権利を保証し、すべてのユーザーを平等に扱います。つまり、弊社サイトを利用するすべてのユーザーには、以下が保証されます。
- 自身の個人情報へのアクセス
- 自身の個人情報の削除
- ポータブル形式の個人情報の利用
- 自身の個人情報の特定の処理に対する制限または異議
- サービスの構築および運用において、プライバシーバイデザインとプライバシーバイデフォルトのポリシーに準拠します。
- 収集した個人情報の内容、処理方法に関して、ユーザーに対する透明性を保ちます。
- ユーザーから集めた個人情報は、主に求職者が求人を見つけ、採用企業が優秀な候補者を見つけられるようサポートするため、および提供するサービスの改善を行う目的で使用します。
- ユーザーの個人情報を収集および保持するのは、適切で、関連性があり、必要な範囲に限ります。
- ユーザーの個人情報を必要に応じて正確かつ最新の状態で保持します。
- 適切なセキュリティおよび機密保持の措置を講じて、ユーザーの個人情報を処理します。
- 適用されるプライバシー関連法における責任に関して説明責任を果たします。
情報共有のメリット
情報共有は、求職者と採用企業の双方にさまざまなメリットをもたらすだけでなく、ユーザーへのサービス改善をも実現します。
情報共有による採用企業、求人案件、求職者の増加
サイト間の情報共有により、求職者はより広範な求人案件や採用企業のデータベースにアクセスでき、採用企業はより多くの求職者と出会うことができます。たとえば、特定の状況において、あるサイトが他のアフィリエイトサイトの求人や採用企業を勧めたり、あるサイトから他のサイトへの応募を促したり、求人案件を表示したりすることが可能になります。
このような機能がサポートされている場合、あるサイトが特定の求職者 (および当該求職者の履歴書または履歴書抜粋) を、他のサイトに掲載されている採用企業に推薦できる場合もあります。同様に、サイトは採用企業データ (アカウント情報や挙動データなど) を共有することで、当該採用企業と求職者により良い経験を提供できます。
情報共有によるサービス改善
情報共有によって、よりパーソナライズされ改善されたコンテンツ、パフォーマンス、機能、サービスを弊社サイト上の求職者に提供します。
たとえば、サイトはユーザーの過去の検索・閲覧履歴 (クリックした求人など)、履歴書またはプロフィール情報を利用・共有して、関連性の高い検索結果、ジョブアラート、表示を決定し、キャリアインサイト (企業クチコミ、求人案件・給与データ、面接のヒントなど) を調整します。
このような情報共有は、サイトでのデータ分析、テスト、調査、サービスの改善を促すためにも行われます。
情報共有によるユーザーのセキュリティ向上の促進
このような情報共有により、サイトはユーザーをより安全に守ることが可能になります。具体的には、サイトは情報共有を通して、ユーザーのセキュリティや内部操作を改善し、トラブルシューティングを行い、不正やスパムの検出・予防が可能になります。