ハワイアンにまつわるお話

ハワイアン航空は名前の通りアメリカのハワイ州、ホノルルに本拠地がある航空会社で、1929年に設立され90年以上の歴史がある老舗です。
本拠地ホノルルのダニエル・K・イノウエ国際空港をハブ空港に、カフルイ空港を焦点空港として運用が行われています。
他にもハワイ島のエリソン・オニヅカ・コナ国際空港やヒロ国際空港、マウイ島のカフルイ空港、カウアイ島のリフエ空港を結ぶ島間路線を運航中です。
アメリカ本土との長距離国内線、ホノルルと太平洋地域との国際線を中心に、存在感を発しているのがこのハワイアン航空です。
設立当初はインターアイランド航空という名前でしたが、1941年に現在の社名に改称しています。

ハワイアン航空の歴史

翌年の1942年には貨物輸送サービスの提供を始めました。
1983年にマイレージサービスTravelPlusの導入、1984年にサモア、トンガとの国際線を初就航した歴史があります。
2003年に連邦倒産法第11章の適用が申請され、注目を集めました。
後に日本で展開していた支社は閉鎖され、外部企業に業務委託する形で経営を続行します。
連邦倒産法第11章適用の申請以降、業務は縮小していましたが、2008年に初の国際線マニラ線が就航することになります。
2010年に改めて日本支社の再開設が行われ、東京羽田線が就航となりました。
その後も2012年にアメリカ東海岸ニューヨーク線就航、2014年に子会社のオハナの運航開始と順調な成長を見せます。
近年は2018年に日本航空との共同運航、2019年に日本トランスオーシャン航空とコードシェア開始という動きがありました。
いわゆる航空連合には未加盟ですが、航空券の座席予約システムCRSにSABREを活用したり、マイレージサービスのHawaiianMilesを採用しています。
保有する機体は50機規模で、30弱の都市を就航中です。
アメリカの運輸省によると、2003年から6年連続で定時出発率第1位という記録を達成しています。
2011年に過去最高の旅客数を達成、創業から一度も死亡事故を起こしていない点が、ハワイアン航空の特徴や魅力に挙げられます。
長い歴史と実績や安定した運航を誇りますから、安心して利用することができたり、利用者が右肩上がりに増えたのも頷けます。

ハワイアン航空のややマニアックな部分

ややマニアックな部分としては、顧客番記号がCBだったり全機体の名称にハワイやポリネシアの鳥の名前、星座や天体とハワイの樹木や風の名前が用いられていることです。
2014年よりプレミアムエコノミークラスの導入、ビジネスクラスにフルフラット配備など、常時積極的に提供するサービスや機材の見直しを図っている企業です。
2017年には新塗装で運航していますから、外観の変更を厭わないことが窺えますし、イメージの変更や刷新を行う企業だと分かります。
ハワイアン航空は2018年の時点でエアバスA321neoやエアバスA330の200、ボーイング717の200、787の9などを保有しています。
従来は中古機材を導入することが珍しくなく、ダグラス社の機材が多い傾向でした。
現在は新造機を導入しており、古い機材を活用する航空会社のイメージは変わっています。
1960年代に遡ると、当時の新造機の日本航空機製造のYS11を購入したり、島間輸送に就航させていた頃があります。
国内線は島間路線のインターアイランド路線が主軸で、アメリカ本土との路線も充実です。
国際線はホノルルを起点に、アジアやオセアニア地域の運航が中心です。
アジア地域では日本路線が多く、東京や大阪に札幌と福岡も対象となっています。

提携航空会社とのマイレージ運用に積極的

ハワイアン航空は提携航空会社とのマイレージ運用に積極的で、マイレージ会員は相互にマイレージ獲得や利用を行うことができます。
例えばアメリカン航空やチャイナエアライン、大韓航空やヴァージンアトランティック航空、そして日本航空などがあてはまります。
デルタやユナイテッド航空、USエアウェイズは提携先のマイレージ会員のみ、マイレージの獲得や利用を行うことが可能です。
ちなみにエミレーツ航空とヴァージンオーストラリアは、インターラインパートナーズです。
過去にはアイランドエアーや全日本空輸と提携していました。
何かと日本との関わりが深いハワイアン航空ですが、1941年に真珠湾で当時の日本軍が放った銃弾がコックピットに命中しています。
幸い怪我人は出ませんでしたが、80年も前の大戦中のエピソードもあるのは驚きです。
戦後は日本との路線が就航したり拡大したことからも、特にわだかまりはないようです。
2014年に2011年の東日本大震災で流れた村営住宅の看板がオアフ島に漂着しましたが、同社は就航する仙台行きを利用して無償で輸送、返却を行っています。
このようなことからも話題になり注目を集めましたが、日本との関係は良好で、日本人が抱くイメージもポジティブな企業だといえるでしょう。